学資保険とは何か【初心者向けにわかりやすく解説】仕組み・いつから入るべきか・いくら必要かを父親目線で全部語る

子供が生まれると、周りから必ずと言っていいほど「学資保険は入ったの?」と聞かれます。

でも正直、「学資保険ってよく聞くけど、何なのかよくわからない」という方が多いのではないでしょうか。

この記事を書いているのは、過去に消費者金融5社を焦げ付かせてブラックリスト入りまで経験した父親です。そういう人間だからこそ、子供のための教育資金については人一倍真剣に調べました。

「難しいことはいいからとにかくわかりやすく教えてほしい」という方向けに、学資保険の基本をまるごと解説します。


この記事でわかること

  • 学資保険とは何か(仕組みをわかりやすく)
  • いつから入るべきか
  • 月いくら・総額いくら必要か
  • 学資保険の選び方のポイント
  • 勧誘が怖くて踏み出せない方への解決策

学資保険とは何か、一言で言うと

**「子供の教育費を毎月コツコツ積み立てて、必要なタイミングで受け取る保険」**です。

生命保険と同じように毎月一定額を払い込み、子供が一定の年齢になったときに「祝い金」や「満期金」という形でまとまったお金が戻ってきます。

銀行の積み立て貯金と似ていますが、大きく違う点が2つあります。

違い① 払った額より多く戻ってくる可能性がある 返戻率(へんれいりつ)が高い商品を選べば、支払った総額より多くのお金を受け取れます。今の銀行金利がほぼゼロに近い状況では、学資保険の方が増える期待が持てます。

違い② 親に万が一のことがあっても教育費が守られる 契約者(多くの場合は父親)が死亡や高度障害になった場合、その後の保険料は免除されて、満期時には予定通りの保険金を受け取れます。これは貯金にはない大きな安心感です。


学資保険はいつから入るべきか

結論から言います。

入れる限り早い方がいい。理想は妊娠中〜生後6ヶ月以内です。

理由は2つあります。

理由① 加入できる年齢に上限がある

学資保険は子供の年齢が上がるにつれて加入できる商品が減っていきます。多くの保険会社では6歳(小学校入学前)までが目安で、それ以降は加入できないか、条件が悪くなります。

理由② 早く始めるほど月々の負担が軽くなる

同じ金額を積み立てるなら、期間が長い方が月々の支払いは少なくて済みます。

たとえば、200万円を受け取ることを目標にした場合の月々の保険料イメージです。

加入時期積立期間月々のイメージ
0歳〜約18年比較的少額
3歳〜約15年やや増える
6歳〜約12年さらに増える
7歳以降入れない商品が多い

※金額は加入商品・プランにより異なります

1ヶ月準備が遅れると、その分毎月の積立額が増えます。「いつか考えよう」が一番もったいないパターンです。


子供の教育費は実際いくらかかるのか

「なんとなく高い」というイメージはあると思いますが、具体的な数字で見てみましょう。

文部科学省の調査をもとにしたおおまかな目安です。

幼稚園〜高校まで(公立の場合)

段階公立私立
幼稚園(3年)約70万円約160万円
小学校(6年)約210万円約1,000万円
中学校(3年)約160万円約430万円
高校(3年)約140万円約310万円

大学(4年間)

種別費用目安
国公立(自宅通学)約540万円
私立文系(自宅通学)約700万円
私立理系(自宅通学)約860万円
一人暮らしの場合上記+約200〜300万円

※入学金・授業料・生活費を含むおおまかな目安

子供が大学まで進学することを想定すると、最低でも数百万円単位の教育資金が必要になることがわかります。

特に大学入学のタイミングは入学金・前期授業料・引越し代などが一気に重なります。このタイミングに合わせて学資保険でまとまったお金を受け取れるように設計しておくのが一般的な使い方です。


学資保険を選ぶときの3つのポイント

ポイント① 返戻率を確認する

返戻率とは「払った保険料の総額に対して何%戻ってくるか」です。

返戻率105%なら100万円払って105万円戻ってくるイメージです。返戻率が100%を下回る商品は、払った額より少なく戻ってくることになるので要注意です。

ただし返戻率だけで選ぶのは危険で、保障内容とのバランスが重要です。

ポイント② 受け取りのタイミングを確認する

学資保険には「大学入学時に一括で受け取る」タイプと「高校・大学などの節目ごとに分割で受け取る」タイプがあります。

自分の子供の進学プランを考えながら、どのタイミングにお金が必要かに合わせて選びましょう。

ポイント③ 払込免除特約がついているか確認する

契約者に万が一のことがあっても保険金が守られる「払込免除特約」は、できれば付けておきたい安心の保障です。

ただしこの特約を付けると月々の保険料が上がったり、返戻率が下がったりする場合があります。


「勧誘がしつこそう」で踏み出せない方へ

学資保険を調べると「相談してみよう」という気にはなるけれど、そこで足が止まる方が多いです。

保険会社に直接電話すると、断った後も電話が続いたり、別の保険をすすめられたりと、経験した方は正直しんどかったと思います。実際に自分もそういう経験があります。

そういった場合におすすめなのが、複数の保険会社を比較できるFP(ファイナンシャルプランナー)相談窓口を使うことです。

特定の保険会社の肩を持たない立場で、家庭の状況に合ったプランを一緒に考えてくれます。無料で相談できるサービスが多く、しつこい勧誘がない窓口も増えています。

「どれが自分に合っているかわからない」という段階でも気軽に相談できるので、まずは話を聞いてみるところから始めるのがおすすめです。


学資保険に関するよくある疑問

Q. 学資保険は絶対に必要ですか?

絶対ではありません。「確実に教育費を積み立てられる自信と意志がある」なら貯金でも問題ありません。ただ、多くの家庭ではその自信が揺らぐタイミングが必ず来ます。

詳しくは「学資保険と貯金、どちらが向いているか」をまとめた記事もあわせて読んでみてください。

Q. 共働きですが、どちらが契約者になるべきですか?

一般的には「収入が高い方」を契約者にする方が、万が一の払込免除特約の効果が高くなります。ただし家庭の状況によって最適解が変わるため、FPへの相談がおすすめです。

Q. 途中で解約したらどうなりますか?

加入から年数が浅いうちに解約すると、払い込んだ額よりも戻ってくる金額が少なくなる「元本割れ」が起きます。無理のない月々の保険料のプランを選ぶことが大切です。

Q. 祖父母が孫のために加入することはできますか?

契約者(保険料を払う人)が祖父母、被保険者(子供)という形で加入できる商品もあります。ただし保険会社や商品によって条件が異なるため確認が必要です。


まとめ

学資保険とは、子供の教育費を毎月コツコツ積み立てて、必要なタイミングにまとまったお金として受け取れる保険です。

銀行の積み立て貯金と似ていますが、払った額より多く戻ってくる可能性があること、親に万が一のことがあっても教育費が守られることが大きな違いです。

加入は早いほど月々の負担が少なくて済みます。「いつか考えよう」が一番損をするパターンなので、気になったなら今すぐ調べ始めることをおすすめします。

どの保険が自分に合っているか迷ったら、複数の保険会社を比較できるFP相談窓口を使うのがスムーズです。


関連記事:

タイトルとURLをコピーしました